人工透析が必要な方でも、透析治療を続けながら入居できる介護施設はあります。ただし、すべての施設が人工透析に対応しているわけではないため、施設探しの段階から慎重に検討しなければいけません。本記事では、人工透析に対応可能な介護施設の種類や費用相場、施設を選ぶ際に確認しておきたいポイントについて詳しく解説します。
人工透析に対応できる介護施設とは
人工透析が必要な方が入居できる介護施設には、特別養護老人ホームや介護医療院、サービス付き高齢者向け住宅などがあります。ただし、施設によって医療体制や透析患者の受け入れ状況は異なるため、入居前に透析治療を継続できる環境が整っているか確認することが重要です。ここでは、人工透析を受けながら生活できる可能性がある主な施設の特徴を紹介します。特別養護老人ホーム
特別養護老人ホーム(特養)は、地方公共団体や社会福祉法人などが運営する公的な介護施設です。原則として要介護3~5の65歳以上の方が対象です。介護を中心とした生活支援を受けられます。終身利用や看取りに対応している施設もあります。一方、医師の常駐は義務付けられておらず、夜間の看護体制も施設によって異なります。透析が必要な方は、透析患者の受け入れ実績や医療機関との連携体制、透析施設までの通院方法などを確認しましょう。
介護医療院
介護医療院は、長期的な療養を必要とする要介護者を対象に、医療と介護の両方を提供する施設です。経管栄養やたん吸引など、継続的な医療ケアが必要な方にも対応しています。医師や看護師などの配置が比較的充実している点が特徴で、要介護度が高い方の受け入れ先にもなります。ただし、人工透析への対応状況は施設ごとに異なるため、透析治療の継続が可能か事前に確認することが大切です。
サービス付き高齢者向け住宅
サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)は、バリアフリー環境が整えられた高齢者向けの賃貸住宅です。安否確認や生活相談などのサービスを受けながら、比較的自由度の高い生活を送れます。一般型と介護型があり、外部の介護サービスや医療サービスを利用できる場合も少なくありません。そのため、施設自体が透析治療を提供していなくても、近隣の透析医療機関への通院環境が整っていれば、透析を継続しながら生活できる可能性があります。
透析対応施設の費用相場
人工透析を受けながら介護施設で生活する場合、施設の利用料に加えて透析治療にかかる医療費も必要になります。施設の種類によって入居一時金や月額費用が異なるため、経済的な負担を考慮しながら選ぶことが大切です。また、公的な支援制度を活用することで、介護サービス費や医療費などの負担を軽減できる場合があります。施設タイプ別の費用相場
介護施設の費用は、施設の種類や立地、サービス内容などによって異なります。有料老人ホームは入居一時金が0~数千万円、月額費用が18~50万円程度と幅があります。特別養護老人ホームは入居一時金がなく、月額費用は10~15万円程度が目安です。サービス付き高齢者向け住宅は、入居一時金が0~数十万円、月額費用が15~35万円程度とされています。透析治療にかかる医療費
施設の利用料とは別に、人工透析の治療費も発生します。人工透析は特定疾病に指定されており「特定疾病療養受療証」を利用することで、医療機関ごとの自己負担額に月額上限が設けられています。原則として月1万円ですが、所得などの条件によっては2万円となる場合もあります。活用できる主な負担軽減制度
介護費や医療費の負担を抑えるため、高額介護サービス費制度や特定入所者介護サービス費、高額医療・高額介護合算療養費制度などを利用できる場合があります。また、一定の条件を満たせば、介護サービスの自己負担額やおむつ代などが医療費控除の対象となるケースもあります。利用できる制度や条件は個人の所得・介護度などによって異なるため、自治体や加入している医療保険、施設の相談窓口などで確認しましょう。